当塾の新型コロナウイルス対応策

当塾ではこれまでも、そしてこれからも「生徒の皆様に安心して授業を受けて頂けるかどうか」という点を最重視しながら、この度の新型コロナウイルス(COVID-19)にも可能な限りの対応策を講じています。

対応経緯

これまでの当塾の対応経緯についてご説明します。

  • 新型コロナウイルス感染拡大以前
    授業前のアルコール消毒とマスク着用

    開塾当初より、当塾では教室内での風邪やインフルエンザ等の感染を防ぐために授業前の「アルコール消毒」や加湿器や空気清浄機による「空調整備」そして症状に応じてマスクを着用するなど、最低限の対応策は講じていました。

  • 2020年3月5日から2020年3月17日まで
    休校措置に伴う緊急休塾措置

    京都市立学校及び幼稚園の休校措置に従い、当塾でも明日2020年3月5日(木)から2020年3月17(火)までを緊急休塾期間にすると同時に、今後の対応策を進めました。

    授業継続のご要望もあり、少人数指導形式であることから、先日のご案内の通りできる限り予定通り授業を実施する方向で考えておりました。

    しかしながら、京都市においても感染は収束するどころか拡大の一途をたどり、交通機関での移動による感染が懸念されるうえ、無症状による感染も危惧されていることから、やむを得ず一斉休塾の形をとることにいたしました。

  • 2020年3月18日から2020年3月31日(火)まで
    オンライン指導で授業再開、教室での対面授業は休止を継続
    1. ご家庭と教室への行き来の際の感染を防ぐため
    2. 教室内での感染を防ぐため(無症状による感染が問題視されているため)
    3. 指導の空白期間の延長を防ぐため

    以上の理由により、オンライン指導という形で授業を再開しました。

  • 2020年4月1日から2020年4月17日まで
    「オンライン指導」と「教室での対面授業」の選択制に移行

    当塾のある京都市北区で集団感染発生の可能性が極めて高い事例が報告されたことを受け、各ご家庭にはオンライン指導への移行を推奨いたしました。

    しかしながら、オンライン指導という形式は、少なくとも当塾への入塾時には双方にとって全く想定していなかった指導形式になります。

    そのため、当塾の教室での対面授業による授業の継続を希望される方には、次のような対応策で受け入れ体制を整えることで、「オンライン指導」と「教室での対面授業」の選択制に移行しました。

    1. 指導者ならびに生徒さんともに授業開始前に手洗いを励行。(ハンドソープで手を洗い水気を拭き取った後で手指用消毒液を塗布。水気の拭き取りには使い回しのタオルではなく、使い捨てのペーパータオルを使用。)
    2. 指導者はマスクを着用(生徒さんもマスクをお持ちの場合は教室での着用を依頼)
    3. 十分な換気によって教室内の空気の滞留を抑制。(授業中は教室の窓枠に設置した大型ファンを稼働させ、教室内の空気を強制的に排気。また、別の窓2カ所を開けることで同時に外気を取り込み、教室内の空気の滞留の抑制を図る。)
    4. 取っ手やドアノブ等の共用部分は授業ごとに消毒
    5. 加湿器による湿度の調整

    その他、教室には新たに大型のストリーマ空気清浄機(バイオ抗体フィルター)を設置いたしました。一部の「菌」や「ウイルス」に技術的効果があるとされているものの、新型コロナウイルスへの効果に対するメーカー検証はされていませんので気休めに過ぎませんが導入いたしました。

  • 2020年4月18日~現在
    オンライン指導に特化した授業展開

    少なくとも緊急事態宣言の発令中は教室での対面授業を取りやめて、オンライン指導に特化した授業を展開いたします。

    政府による緊急事態宣言の対象が全国に及ぶと同時に、京都府は特定警戒都道府県に指定されました。

    また、学習塾に対しても特措法第24条第9項に基づいて施設の使用制限等の要請が出されました。

    特措法第24条第9項 「都道府県対策本部長(知事)は、公私の団体または個人に対して、対策の実施に関し必要な協力を求めることができる」

    大学や学習塾等に対する要請については、厳密には

    100平方メートル以下の施設については、営業を継続する場合にあっては、適切な感染防止対策の徹底を依頼

    となっています。

    このため、当教室での対面授業の継続は可能であると解釈することもできますが、「密閉・密集・密接」のいわゆる三密のうち、「密閉」は換気によってある程度解消できても「密集」と「密接」は当教室の指導環境上、解消するのは非常に困難です。

    以上のことから、今回の要請基準も個々の事業所の状況を考慮したものではないため、当塾では今後も生徒の皆様に安心して授業を受けて頂けるかどうかという点において教室内での対面授業の可否を判断したいと考えています。

    そのため、当塾では今後緊急事態宣言や学校の休校措置が解除された場合でも、当面の間は当教室での対面授業の休止を継続する場合があります。